GET IN THE RING OSAKA2023/2024 2nd editionのLight級にて優勝
大阪イノベーションハブ主催のスタートアップのピッチコンテスト「GET IN THE RING」の日本大会が2023年12月18日（月）に開催され、Light級のファイナルピッチに当社CFO 高野が登壇し、優勝したことをお...
カテゴリー: NEWS
Green Carbon株式会社 最先端で効率的な精米機、農機をタイ全土に導入する「CLP Engineering CO., LTD.」と水田由来メタンガス削減のためのパートナーシップ連携開始
Green Carbon株式会社（代表取締役：大北潤、以下Green Carbon（読み：グリーンカーボン））はこの度、タイにて精米機・農機の製造を行う CLP Engineering CO., LTD. （代表：Vac...
2023年度「稲作コンソーシアム」の実績として参画農家の総面積8,000ha、加盟法人120社に拡大
国内最大級かつ日本初のJ-クレジット認証を取得を目指し、農業からの国内の温室効果ガス削減 2023年3月にJ-クレジット運営委員会において水田由来のカーボンクレジット創出に関する方法論が採用されたことを受け、カーボンクレ...
Innovation Leaders Summit 2023において、＜東京都厳選＞ネクストユニコーンスタートアップピッチに当社代表の大北が登壇
GreenCarbon株式会社は、アジア最大級のオープンイノベーションイベント「Innovation Leaders Summit 2023(以下、「ILS」)」にて、東京都が厳選したネクストユニコーンとして有望視される...
Green Carbon株式会社 「Carbon Digital Conference Indonesia 」の2つのプログラムに登壇
-インドネシアにおける農業由来の脱炭素プロジェクトの可能性について紹介- 2023年11月9日(木)、インドネシアの¹IDCTAと²IETAが主催する「Carbon Digital Conference Indonesi...
北洋銀行グループと北海道内における地産地消型の“カーボンクレジットエコシステム”構築に向けた業務提携を締結
この度、株式会社北洋銀行（取締役頭取：安田光春）と子会社の株式会社北海道共創パートナーズ（代表取締役社長 ：岩崎 俊一郎、以下「ＨＫＰ」）と、北海道内におけるカーボンクレジットを活用したエコシステム構築に向けて、2023...
ベトナム農業科学研究所と株式会社Raycean主催のワークショップに当社代表の大北が現地で登壇
ベトナム農業農村開発省傘下で、国の農業政策提言や農業技術普及を担当するベトナム農業科学研究所は24日、日本の様々な農業技術のベトナムでの普及を推進している株式会社Raycean(レイシャン、福岡県宗像市)とともに、越日農...
ほくほくフィナンシャルグループの北陸銀行および北海道銀行とビジネスマッチング契約を締結
J-クレジット創出に向けた水田のメタンガス削減 この度、ほくほくフィナンシャルグループの北陸銀行（頭取 中澤 宏）および北海道銀行（頭取 兼間 祐二）と*¹J-クレジット創出に向けた、水田メタンガス削減を目的としたビジネ...
タイ政府機関「地理情報・宇宙技術開発機構」主催のThailand Space Week2023に出展
Green Carbon株式会社（代表取締役：大北潤、以下Green Carbon（読み；グリーンカーボン））は2023年10月25日〜27日（現地時間）の期間、タイ地理情報・宇宙技術開発機構（以下、GISTDA）が主...
Green Carbon株式会社 BS-TBS主催「町中華フェス」にて協賛企業として出展
限定50名様に環境配慮米をプレゼント Green Carbon株式会社（代表取締役：大北潤、以下Green Carbon（読み；グリーンカーボン））は、11月3日（金）から11月5日（日）に開催される、BS-TBS主催の...
Green Carbon株式会社の運営する稲作コンソーシアムに株式会社TOWINGが加盟バイオ炭・水田の中干し延長のクレジット創出で連携
稲作コンソーシアム農家と連携し2025年までに1,000tの高機能バイオ炭を創出 この度、株式会社TOWING（代表取締役：西田宏平、以下TOWING）がGreen Carbonの運営する稲作コンソーシアムに加盟し、高機...
森林クレジットの創出と林業の活性化を目指しDeepForest Technologies株式会社と業務提携を締結
-2024年度で約7,000ha、30,000tのクレジット創出を目指す- ◆基本合意締結の背景 日本の国土の3分の2は森林であり林業経営体が多く存在する一方、森林管理にかかる多額のコストと木材取引価格の下落による林業...