地域資源管理としての炭素クレジットの活用の展開方向と課題
Green Carbon株式会社（代表取締役：大北潤、以下Green Carbon（読み；グリーンカーボン））はこの度、公益社団法人農業農村工学会が発行する学会誌「水土の知」4月号に、代表取締役大北潤が共著者として『地域資源管理としての炭素クレジットの活用の展開方向と課題』を寄稿し、掲載されたことをお知らせします。
〇URL
https://www.jsidre.or.jp/nnj/202404/Naiyo92-4.pdf
◆学会誌掲載の背景
Green Carbonは、東南アジアを中心に自然由来のカーボンクレジット創出に取り組んでおり、水田、バイオ炭、森林保全、牛のゲップ、植林、マングローブプロジェクトなど幅広く展開しております。中でも、水田クレジット創出プロジェクト（PJ）をメインで展開しており、国内においては日本初・最大規模で水田のJ-クレジットの認証を取得しており、海外でも本年度中に数万tでのクレジット創出を予定しています。
上記を踏まえ、農林水産省主催の農業分野における二国間クレジット制度活用におけるクローズドイベントへの登壇や、 JIRCAS（国際農林水産業研究センター、以下JIRCAS）が代表機関を務める SATREPSの協力機関として参画もしております。
今回、同学会誌4月号では農業農村工学が主導する持続可能な開発目標SDGsが特集され、その中の一つとして『地域資源管理としての炭素クレジットの活用の展開方向と課題』のと題し、J-クレジットからJCMの取り組みまで幅広い領域で寄稿しました。また、フィリピン・ベトナムの大学とも連携し、論文作成に努めているので、海外での学術地位も高めてまいります。